後継者不足に悩む開業医は多くいます。また、これから開業を目指す勤務医にとっても、歯科医院の事業承継は有力な選択肢です。しかし「何から始めればよいかわからない」という声も少なくありません。さらに「失敗しないか不安」という方もいるでしょう。
そこでこの記事では、歯科医院の事業承継の基本的な仕組みを解説します。また、メリット・注意点・進め方についても詳しく紹介します。
歯科医院の事業承継とは
歯科医院の事業承継とは、すでに開院している歯科医院を引き継いで経営することです。つまり、建物・設備・患者様・スタッフ・カルテなど、既存の資産をそのまま活用できます。そのため、ゼロから始める新規開業とは大きく異なります。
事業承継の3つの種類
事業承継のパターンは大きく3種類に分けられます。
| 種類 | 内容 |
|---|---|
| 親族内承継 | 子供や親戚など血縁関係がある人が引き継ぐ |
| 親族外承継 | 勤務医や知人など血縁関係のない人が引き継ぐ |
| 第三者承継(M&A) | M&A仲介会社などを通じて第三者が引き継ぐ |
かつては親族内承継が主流でした。しかし近年は、院長の高齢化や後継者不足を背景に、第三者承継が急増しています。また、閉院によって地域医療が失われることを防ぐためにも、事業承継を選ぶ医師が増えています。
歯科医院を事業承継する3つのメリット
新規開業と比較したとき、事業承継には大きなメリットがあります。以下に3つのポイントを紹介します。
1. 新規開業よりも初期費用を大幅に抑えられる
歯科医院を新規開業する場合、高額な設備を一から揃える必要があります。そのため、初期費用は3,000万〜5,000万円以上になることも珍しくありません。
一方で、事業承継では既存の設備をそのまま活用できます。そのため、初期費用を大幅に圧縮できます。また、設備導入の期間も不要です。さらに、開業までのスピードも短縮できます。すぐに診療を始めたい医師にとって、非常に有利な条件といえるでしょう。
2. 既存の患者様・カルテをそのまま引き継げる
新規開業では、患者様を集めるまでに時間とコストがかかります。また、安定した収益が出るまでに数年かかることもあります。
一方で、事業承継であれば患者様・カルテをそのまま引き継げます。そのため、開業初日から一定の収益が見込めます。また、地域に長く根付いた医院であれば、患者様の継続率も高くなります。さらに、経営が軌道に乗るまでのリスクも大きく下げられます。
3. 金融機関からの融資が受けやすい
事業承継は、建物・設備・患者基盤といった既存の資産がある状態からスタートします。そのため、金融機関からの評価を得やすくなります。また、新規開業に比べて融資審査が通りやすい傾向があります。
なお、事業承継にも譲渡代金や仲介手数料など、まとまった費用が必要です。そのため、融資を活用した資金計画を立てやすいのは、事業承継ならではの強みといえます。
歯科医院の事業承継で失敗しないための注意点
事業承継にはメリットがある一方で、注意すべき点もあります。以下の2点を事前に確認しましょう。
注意点1:施設・機器の老朽化を事前に確認する
承継する医院の施設や医療機器が老朽化している場合があります。そのまま使い続けると、後から故障・交換が相次ぐリスクがあります。また、結果的に費用がかさむ可能性もあります。
そのため、承継のタイミングで内装・外装のリニューアルを検討することも有効です。さらに、最新設備の導入も合わせて行うと効果的です。患者様に「医院が新しくなった」と感じてもらえれば、新規患者様の獲得にもつながります。
注意点2:前医院の経営課題や運営方針を精査する
事業承継は、前の医院の経営状況を見直す絶好の機会です。特にスタッフをそのまま再雇用する場合は、問題のある旧来のやり方を改善することが重要です。そうすることで、働きやすい職場環境を作れます。
ただし、「前のほうがよかった」と患者様に思われないよう注意も必要です。前の経営者が築いてきた患者様との信頼関係は大切な資産です。そのため、改善すべき点と継続すべき点を丁寧に見極めることが、成功の鍵となります。
歯科医院の事業承継を成功させるために
歯科医院の事業承継は、後継者不足に悩む院長と開業したい医師の双方にメリットがあります。また、既存の患者様・設備・スタッフを引き継ぎながら新たな経営が始められる点も魅力です。
歯科医院の継続・承継についてお悩みの場合は、まずM&A仲介会社や医療専門のコンサルタントへ相談してみましょう。そのうえで、事業承継という選択肢をぜひ検討してみてください。
